資産運用
2018/02/13

今さら聞けない保険の見直しポイント3つ

(写真=thodonal88/Shutterstock.com)
(写真=thodonal88/Shutterstock.com)
一度加入した保険を長い間そのままにしていないでしょうか。季節ごとに服装を替えるように、保険の保障内容もライフステージに合ったものにすることが大切です。

若いときに入った保険をそのままにしておくと、いざというときに保障額が足りずに困ることになりかねません。一方、保障額が多過ぎて保険料を余分に払っているケースもあります。保険でカバーする金額は、年収のほか、年齢や家族構成によっても変わってきます。

ここでは、「結婚・出産」、「マイホーム購入」、「退職」といったライフステージの変わり目で考えたい保険の見直しポイントを紹介します。

結婚・出産のときの保険の見直しポイント


結婚と出産はすでに加入している保険を見直すきっかけにもなります。家族が増えれば、世帯主に万が一のことがあったときへの備えが必要になります。

万が一のことがあった際に保険でカバーする金額は「必要保障額積み上げ方式」と呼ばれる考え方で見積もることができます。世帯主が死亡した後の遺族の生活費などから、遺族年金、死亡退職金などの収入や手持ちの預貯金を差し引いて不足する部分を、保険でカバーする必要保障額とします。

共働き世帯では必要保障額を少なく見積もることができますが、配偶者が死亡した場合にも備え、ある程度高い額に設定しておくべきです。

マイホーム購入のときの保険の見直しポイント


マイホームを購入する際は住宅ローンという重荷を背負うことになりますが、住宅ローンを利用するときは多くの場合、団信(団体信用生命保険)へ加入することになっています。ローンの利用者に万が一のことがあった場合は、保険会社から保険金が支払われて住宅ローンの残額が返済されます。

団信で家計が守られていることを考えると、マイホームを購入したからといって保険の保障額をむやみに増やす必要はありません。むしろ住居費が必要なくなる分だけ将来の生活費が少なく済むため、「必要保障額積み上げ方式」では、必要保障額は少なくなります。

住宅ローンを返済しながら保険料を支払うことは大きな負担になります。マイホーム購入をきっかけに、保険の保障額を見直してみてはいかがでしょうか。

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退職のときの保険の見直しポイント


退職してセカンドライフを迎えるときは子どもが独立していることが多く、高額の死亡保障は必要なくなります。残された配偶者のために残す保険金としては、生活費や葬儀費用を確保しておけばよいでしょう。一方で、ご自身の医療や介護に対する保障が厚くなるように保険を見直すことも大切です。高齢になると病気にかかるリスクが高くなり、介護が必要になることもあるからです。

相続対策への保険の活用も、セカンドライフを迎えたときの保険の見直しポイントの一つです。死亡保険金は受取人の固有の財産となり、遺族同士で分け合う遺産ではありません。特定の人に確実に財産を継がせたい場合に保険を活用することができます。死亡保険金に対する相続税が一部非課税になる制度もあるため、上手に活用したいものです。

保険はライフステージごとに見直しを


保険は一度加入したらそれで終わりではなく、ライフステージの移り変わりに合わせて保障内容を見直すことが大切です。とりわけ「結婚・出産」、「マイホーム購入」、「退職」は、保険を見直す大きなきっかけになります。

死亡保障額は何となく決めたり毎月支払う保険料から逆算して決めたりしがちですが、万が一のときに保障がいくらあれば安心かを見積もったうえで決めるのが適切な方法です。

しかし、将来の生活費がいくら必要か、あるいは遺族年金がどれだけもらえるかを正確に見積もることは簡単なことではありません。中途半端な知識で必要保障額の計算を間違えて、保障額が足りなくなることだけは避けたいものです。

保険を見直すときは、金融機関などの専門家に一度相談してみることをおすすめします。

執筆:株式会社ZUU

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